日本生理学会将来計画委員会の平成20年度から平成23年度まで4年間の活動内容

日本生理学会将来計画委員会の平成20年度から平成23年度まで4年間の活動内容
-基礎医学教室活性化等への活動と将来への展望-

前田　正信
日本生理学会将来計画委員会前委員長
和歌山県立医科大学医学部生理学第2講座

1.はじめに

私は、平成20年度より平成23年度まで4年間、日本生理学会将来計画委員会委員長を務めさせていただきました。委員長の任期を終えた機会に、日本生理学会将来計画委員会が行ったこの4年間の活動内容をここに報告したいと思います。私は、一般の会員であった時、日本生理学会の各委員会がどのような活動を行っているのかあまりよく知りませんでした。しかし委員長になった後、活動内容を一般の会員によく理解していただく必要性を強く感じました。日本生理学会の将来像をよく理解し、どのような委員会活動がなされたかを知ることが、会員の学会活動も更に活発にし、日本生理学会の今後の更なる発展のためにも、重要と思います。また、この4年間の活動内容を記録に残しておくことは、将来計画委員会が今後更に活動するのに必要だとも思いました。そのため、この間の将来計画委員会の活動およびそれと密接に関連するのですが日本生理学会岡田泰伸前会長が取り組まれた活動の一部も含んでここに報告したいと思います。

平成20年の時点で、卒後臨床研修制度が変化し、モデル・コア・カリキュラムが導入され、国公立大学が法人化されていました。このような大きな流れは、経済効率などを優先させるという路線の下に、基礎医学分野にも大きく影響を及ぼしていました。例えば、複数ある生理学講座の縮小・統合の問題です。教員数、講座研究費は減少していきました。さらに、教員数は増えないのに医学部学生定員の大幅な増加の問題、平成21年には事業仕分けで科学関連予算の仕分けの問題が生じました。医学部教員の負担は大きくなり一部は疲弊し、以前より基礎医学を志望する基礎研究医は少なかったですがそれが更に激減していきました。このような基礎医学教育・研究の危機とも考えられる状況の中、日本生理学会は具体的な行動をおこしたと思います。一番大きくは、平成22年2月に日本生理学会岡田泰伸会長(当時)が、日本解剖学会、日本生化学会、日本薬理学会と共同で、「基礎医学教育・研究の活性化に対する要望書」を文部科学大臣等に提出したことです。その成果として今、文部科学省は「優れた研究医の確保」を達成目標とし、平成24年度予算に「基礎研究医の養成」として2億円を計上しています。

将来計画委員会は、基礎医学教室の活性化の問題の他に、他学会との共同開催、他国の生理学会との交流、若手中心に行う地方会、若い生理学会員を増加させる問題等についても常任幹事会に提案していますので、その内容もここに述べさせていただきます。

2.基礎医学教室の活性化について

a: 基礎医学教室の現状について「日本解剖学会・日本生理学会による『基礎医学教育・研究』アンケート結果について」として発表

平成20年に、日本生理学会は日本解剖学会と連係して、基礎医学教室の現状についてのアンケート調査を全国の教室担当者に実施いたしました。このアンケート結果は、「日本解剖学会・日本生理学会による『基礎医学教育・研究』アンケート結果について」として日本生理学雑誌(71 (3): 81-132, 2009.)に掲載され、また両学会のホームページ(http://www.anatomy.or.jp/またはhttp://physiology.jp/)に掲載されました。全国の両学会所属の教授の基礎医学教室の現状に対する生の声を反映した内容となっています。

アンケートの結果、90%以上の生理学の教授が「基礎医学教育・研究の危機」を実感していると答えています。生理学教室の中には、1教室へと縮小され4名の定員で生理学全分野の教育を担当すると言う大きな負担を強いられている教室もみられます。そして、医学部出身の基礎医学研究者の減少がわかります。特に、生理学教室では30歳代の医学部出身の教員が少ないことがわかります。

アンケートの中では、「(基礎医学の現状の)危機に対する生理学会や生理学関係者の動きの鈍さ、危機感の欠如」「数年前から生理学会誌のVISION等で生理学の状況に対する危惧が繰り返し述べられているが、学会としての動きは鈍く、生理学会外への訴えかけは全くなかった(少なくとも有効な形では行われてこなかった)と感じる」「危機が早くから認識されていたにもかかわらず有効な対策がとられてこなかった」等の日本生理学会への批判も見られました。そのため、このアンケートの結果の報告を単なる報告として終わらせることなく、他の基礎医学系学会とも連係することで、これを資料として活用し具体的な働きかけを行いました。

b: 全国医学部長・病院長会議でのアンケート結果の紹介

平成20年11月に開催された全国医学部長・病院長会議では、このアンケートの紹介が行われました。また、国立大学医学部長会議のwebにも掲載していただきました。先ず、全国の日本生理学会・日本解剖学会以外の先生にも、両学会所属の教授の基礎医学の現状に対する生の声を聞いていただくことから始めました。

c: アンケート結果の別刷りを、全国医科大学学長、医学部長、附属病院長に、日本生理学会会長・理事長と日本解剖学会理事長の両名の名前で郵送し理解をもとめたこと

基礎医学講座の縮小・統合の問題は、各々の大学・医学部の学内の問題とも密接に絡んでいます。しかし、そのような縮小・統合の結果、それが大学全体にとってどのような長所・短所をもたらし、どのような現状となっているかを調べられていませんでした。「基礎医学講座の縮小・統合の結果どういう長所・短所があり、どのような現状となったか」を調べ、その上で議論をしていく必要があります。このアンケート報告は、基礎医学の学会の中で初めての「基礎医学講座の縮小・統合」の問題点を含む実態調査です。学長、医学部長、病院長等の大学執行部がこのアンケート結果を読んだ場合、基礎医学講座の縮小・統合が大学全体にとってどのような長所・短所をもたらしどのような現状となるか、具体的なイメージでわかっていただけ、長期的な視野に立って考えていただけると期待しました。

d: 日本学術会議への提言

日本生理学会は、平成21年4月に日本学術会議基礎医学委員会機能医科学分科会と神経科学分科会にこのアンケート報告を送り、基礎医学の現状の危機打開のための審議ならびに政策提言を依頼いたしました。日本生化学会は分子医科学分科会へ提言し、日本解剖学会は形態・細胞生物医科学分科会でこのアンケートの紹介を行いました。この時、日本生理学会、日本解剖学会、日本生化学会が揃って日本学術会議へ提言しました。

e: 基礎医学関係者のみでなく臨床医にも理解してもらうこと

岡田泰伸会長は、「綜合臨牀」誌(平成21年6月号)の「今月の論壇」の欄で、「基礎医学研究・教育の危機に緊急の対策を」という巻頭言を日本生理学会会長・理事長として執筆し、基礎医学関係者以外にも基礎医学教育・研究の現状を理解してもらうように努めました。

f: 行政刷新会議事業仕分け対象事業についての「国民からの意見」

平成21年11月、政府は行政刷新会議が主導する事業仕分けの対象として文部科学省における競争的資金(先端研究)、競争的資金(若手研究育成)、競争的資金(外国人研究者招へい)等の事業を選定しました。仕分け対象には、科学研究費補助金の基盤研究Sや新学術領域研究、更には日本学術振興会の特別研究員としてのポスドクの予算も含まれます。若手育成の予算の仕分け時の意見には、「ポスドクの生活保護のようなシステムはやめるべき。本人にとっても不幸。(本来なら別の道があったはず)」とのような意見も見られました。また、科学研究という事業自体の性格をよく理解しておられない委員の発言も目立ちました。

これに対して、文部科学省では、「行政刷新会議事業仕分け対象事業についてご意見をお寄せください」として、国民からの意見を募集しました。この時緊急に、日本生理学会会員に「国民からの意見」を述べていただくようにメールで依頼しました。この件について、日本解剖学会、日本生化学会、他の関連学会とも連携し、多くの賛同が得られました。

g: 文部科学大臣等に要望書を提出

平成22年2月17日に、日本生理学会岡田泰伸会長・理事長が中心となり、日本解剖学会内山安男理事長、日本生化学会北潔会長、日本薬理学会成宮周理事長とともに、川端達夫文部科学大臣、文部科学副大臣、文部科学大臣政務官、内閣府副大臣(科学技術担当)に「基礎医学教育・研究の活性化に対する要望書」を提出しました。これは、基礎医学の現状と未来における人材育成や基盤研究経費に対する危機的状況を訴えるためのもので、このように基礎医学4学会の会長・理事長が一堂に会し、要望書を提出することはこれまでになかったことです。

h: 日本生理学会大会で将来計画委員会からの提案で「日本の基礎医学教室の現状と将来展望」のシンポジウムを開催

平成22年5月19日の盛岡での日本生理学会大会で、「日本の基礎医学教室の現状と将来展望」の題で将来計画委員会からの提案でシンポジウムを行いました。日本生理学会岡田泰伸会長・理事長、日本解剖学会内山安男理事長、日本生化学会医科生化学・分子生物学教育協議会鈴木敬一郎委員長、日本学術会議基礎医学委員会谷口直之委員長、全国医学部長病院長会議小川彰会長、文部科学省高等教育局医学教育課新木一弘課長(急用のため、渡部廉弘課長補佐が代理出席)をシンポジストにお呼びし、現在の基礎医学の危機に関する問題解決のためのシンポジウムを開催しました。基礎医学の学会の先頭に日本生理学会が立ち、現在の基礎医学の危機に関する問題の解決の突破口になるようなシンポジウムを開催する趣旨で開催しました。

i: マスコミへの対応

「日本解剖学会・日本生理学会による『基礎医学教育・研究』アンケート結果について」新聞社等からの取材を受けてはどうかとのお話もありましたが、これは実現していません。同じような問題が生じた時、その時の将来計画委員会で考えていただいたらと思います。

j: 基礎医学教室の活性化に対する具体的な成果

平成23年7月、日本学術会議は提言「我が国の医学教育はいかにあるべきか」の中で、基礎医学教育充実の提言を行いました。この中で、「若くて優秀な医師が基礎医学分野に入ってくるのを促すような多くのインセンティブ、特に待遇面での改善が求められる。最低限、授業料は全額免除し、十分な奨学金を付与する事が求められる。さらに研究専任教員の新しい増員配置は必須」と提言しました。(参考:http://www.scj.go.jp/ja/info/kohyo/pdf/kohyo-21-t130-1.pdf)

そして今、文部科学省は「個性ある医学教育推進による社会的ニーズに対応した優れた医療人養成」の3つの達成目標の1つとして、「優れた研究医の確保」を挙げています。平成24年度予算に「基礎研究医の養成」として2億円が予定されています。

これらの一応の成果は、日本生理学会単独の成果ではありません。日本解剖学会、日本生化学会、日本薬理学会等との連携、そして全国医学部長・病院長会議と国立大学医学部長会議の協力、日本学術会議の提言等が、文部科学省の達成目標へと繋がっていったと思います。このような大きな問題を考える場合、基礎医学各学会との連携は非常に重要だと認識しました。また、日本解剖学会と日本生理学会による基礎医学教室の現状についてのアンケートから始まりましたが、これを単なる報告として終わらせずに具体的な行動を起こしたのがよかったと思います。次の将来計画委員会は、日本の基礎医学教室の凋落に歯止めがかかり上昇するまで見つめ行動を起こしてほしいと思います。

3.他の学会と学術大会の共同開催について

他の学会(日本解剖学会、日本薬理学会等)と学術大会の共同開催について、常任幹事会に将来計画委員会から提案しています。IUPSの長期計画委員会の報告にもあるように、他の学会と共同で大会を開催することが日本生理学会の活性化につながると思われます。将来は、米国のEB meetingのような形が理想であるかもしれないとする意見が将来計画委員会ででています。実際的には共同開催するには多くの困難もありますが、今後日本医学会総会開催年に合わせて、また医学会総会開催年以外の年においても、連携可能な他学会との共同学術大会の開催が望まれるとのことで将来計画委員会では意見が一致しています。

具体的な方策として、以下の事を常任幹事会に提案しています。

先ずは、他の学会との連係シンポジウムを更に充実させること。
日本解剖学会、日本薬理学会、日本生理学会の3学会の学術大会のどれか1つに参加登録費を払えば残りの2学会大会の参加登録費が無料となるような協定を3学会で締結すること。
合同開催が望ましいが多くの困難もあるので、同一場所・同一時期に行う同時開催でも他学会との交流の目的が達せられること。あるいはリレー開催も視野に入れること。上記3学会の大会の合同・同時開催を2015年の日本医学会総会開催年を目標に行うこと。
研究内容の近い日本解剖学会・日本薬理学会との交流の他に連携可能な他学会にも門戸を広げること。
共同開催となる際には生理学会のアイデンティティーを打ち出す必要性があること。

4.他国の生理学会との交流について

アジアの他国において、近年その研究水準は急激に上昇しています。英国生理学会大会やドイツ生理学会大会が国境を越えて開催されている現状を考え、研究水準が急激に上昇しているアジア・オセアニアの他国の生理学会と活発に連携する必要性について協議しています。それが、アジア全体の研究水準を更に引き上げ、また日本の研究水準と日本の学会の魅力を伝えるためにも必要だと考えています。日本生理学会大会を北京、ソウル、台北またはシドニーで開催し、翌年その国の生理学会大会を日本で開催してもらうような協定を他国の生理学会と締結することに関して議論しましたが、時期尚早であるとの意見が多くみられました。

具体的な方策として、以下の事を常任幹事会に提案しています。

先ずは、連携シンポジウムから行い、日中韓合同シンポジウムを充実させること。
アジアの若い研究者を中心にtravel grantを充実させ、来日した若い研究者に日本の生理学研究室を見学してもらうことで交流を深める必要性があること。

5.地方会について

日本生理学会大会を国際化するのに伴い、地方会は若手中心であるということを再認識する必要があることについて協議しています。

具体的な方策として、以下の事を常任幹事会に提案しています。

既に行っている地方会も多いと思いますが、座長は若手から選ぶこと。
地方会で若手同士の交流会を持つこと。

6.若い生理学会会員を増加させる問題について

この問題については、日本生理学会のみでなく日本の基礎医学各学会のおかれている構造的な問題でもあり、すぐに解決できる妙案があるわけではありません。この問題は、将来計画委員会のみでなく、特に学術研究委員会や教育委員会とも連携して対応していく必要があります。将来計画委員会では、以下のことについて協議しています。

日本生理学会が機能生命科学の研究者が集まる場になるよう、魅力ある学会になるよう努力していく必要があります。この問題は、いかに生理学会大会を充実させるかの問題に行きつくとの認識で一致しています。これに関連して、上記の他学会との共同開催の件、他国の生理学会との交流、大会学術プログラムについては開催シンポジウムの適正数、発表者の選び方、学術プログラム以外では開催地、懇親会のあり方などについて活発に意見交換が行われ、以下の点を常任幹事会に提案しています。

生理学会大会の学部学生の参加料は今後も無料とすること。
学部学生を育て励ましていくようなセッション、特にコ・メディカル系からの参加を促すために教育になるセッションが必要であること。
生理学会大会においても若手を育てていくためには、一般口頭発表の機会をつくること。
大会準備のために大会長を早めに決定する必要があること。
会員の交流の場として全体の懇親会を引き続き実施すること。

この問題については、非常に大きな問題でありますので、今後も学術研究委員会や教育委員会とも連携しながら、将来計画委員会で継続協議していってほしいと思っています。

7.その他として協議したこと

「一般社会へ生理学の必要性を投げかける」「子供達へ生理学を教え興味を起こさせる」こと(生理学アウトリーチ活動)について協議しています。文部科学省は大型の科学研究費補助金を獲得した研究者に、アウトリーチ活動を義務付けることを検討しています。このため、日本生理学会からボランティアで出前講義を小中高校生に行うシステムを作ることで意見が一致しています。既に各大学・機関が地域と連携してアウトリーチ活動を行っていますが、その事例を集約し、教育委員会と将来計画委員会が共同で地域に密着した活動としてアウトリーチ活動に取り組むことで意見が一致しています。

8.将来への夢「生理学のコールドスプリングハーバー」

将来計画委員会ですので、現実の問題解決だけでなく、将来への大きな夢も語り合っています。先ず、若手から教授まで参加できるような「(生理学の重鎮を講師に迎える)生理学サマースクール」を開催することについて議論しています。そして、将来の夢として、「生理学のコールドスプリングハーバー」(分子生物学という新しい学問がコールドスプリングハーバーで創設・発展していったように、若手から教授まで夏休み1ヵ月ぐらい過ごせて自由にディスカッションできる場と雰囲気)を日本で作ることを常任幹事会に提案することで意見が一致しました。

9.日本生理学会将来計画委員会の委員構成

将来計画委員会の委員の皆様には非常に感謝しています。上記の様々な案件について議論していただき協力していただいた結果が、文部科学省が「優れた研究医の確保」を達成目標とした成果となって、つながっていったと思います。

委員は、任期を原則4年間とし、2年毎に半分ずつ交代しました。教育委員会委員長、学術研究委員会委員長、若手の会運営委員会委員長には当て職で参加してもらいました。国立、公立、私立の医学部、医学部以外の学部、研究所で均等になるように配慮し、女性もなるだけ委員になっていただきました。以下に委員の名簿を載せています。ありがとうございました。

【平成20年度～平成21年度(17名)】

前田正信(将来計画委員会委員長、和歌山県立医科大学)、河合康明(教育委員会委員長、鳥取大学)、白尾智明(学術研究委員会委員長、群馬大学)、篠田　陽(若手の会運営委員会委員長、理化学研究所)、松尾　理(IUPS教育WS組織委員会委員長、近畿大学)、加藤總夫(東京慈恵会医科大学)、多久和典子(石川県立看護大学)、徳田雅明(香川大学)、松田哲也(玉川大学)、丸山篤史(理化学研究所)、丸中良典(京都府立医科大学)、芝本利重(金沢医科大学)、上田陽一(産業医科大学)、鈴木敦子(健康科学大学)、内田さえ(東京都健康長寿医療センター)、和気秀文(事務局、和歌山県立医科大学)、向阪　彰(事務局、和歌山県立医科大学)(順不同)

【平成22年度～平成23年度(16名)】

前田正信(将来計画委員会委員長、和歌山県立医科大学)、鯉淵典之(教育委員会委員長、群馬大学)、久保義弘(学術研究委員会委員長、生理学研究所)、佐藤多加之(若手の会運営委員会委員長、理化学研究所)、丸中良典(京都府立医科大学)、芝本利重(金沢医科大学)、上田陽一(産業医科大学)、鈴木敦子(健康科学大学)、内田さえ(書記、東京都健康長寿医療センター)、多久和陽(金沢大学)、矢田俊彦(自治医科大学)、岡村康司(大阪大学)、石川義弘(横浜市立大学)、関野祐子(国立医薬品食品衛生研究所)、野田百美(九州大学)、佐々木拓哉(埼玉大学)(順不同)